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オフィス市場の中でも最も大きなシェアを占める首都圏の動向をみると、市場改善傾向が非常にはっきりわかります。
２００５年の東京２３区の空室率は５．０％で、１年前の６．０％を１ポイント下回っています。ちなみに、バブルのピーク時だった１９９２年の空室率は５．９％でした。それがバブル崩壊とともに９４年には９．６％まで上がり、その後いったんは４％台まで下がったものが、２０００年を過ぎると、「２００３年問題」への危機感から再び６％を超える水準に高まり、しばらくは６％前後で推移、ここへきてようやく５％台前半から５．０％まで低下してきました。
なかでも、Ａクラスビルと呼ばれる大型のオフィスの好調さが注目されます。その空室率は２．２％とほとんどフル稼動の状態です。２００３年以降Ａクラスビルの供給が抑制されていることもあって、空室が出てもすぐに埋まる状態で、Ａクラスビルに吸収仕切れない部分が一般のビルに流れ、全体の空室率を引き下げているとみられています。
このため、このところ若干の低下が続き、その下落幅も縮小している賃料の低下にもそろそろ歯止めがかかるのではないかとみられています。